環境
環境マネジメント
基本理念（指針）
株式会社ティラド及びティラドグループは、カーボンニュートラルの社会実現に貢献する世界No.1熱交換器メーカーを目指し従業員一人一人が環境へのやさしさを優先して環境及び生物多様性の保全と自然保護に取り組み、豊かで明るい社会の進歩に貢献する。
基本方針（行動基準）
株式会社ティラド及びティラドグループは、基本理念を実現するために、商品のライフサイクル全ての段階において、環境への影響を予測評価し、環境及び生物多様性保全の目的・目標を定め、全社的な環境マネジメントシステムの活用及び継続的改善を図り、会社の永続的発展と顧客、株主、従業員、取引先、地域社会の幸福を追求する。
- (1) 温暖化効果ガス排出量削減による地球温暖化防止及びカーボンニュートラルの実現を、お客様・取引先様と連携・協力して取り組む。
- (2) 電動化時代の多様なパワープラントに対応した熱交換器製品の開発・営業推進を図る。
- (3) 環境汚染物質の排出を抑制し、環境汚染防止に努める。
- (4) 資源の有効活用及び廃棄物の低減を推進しリサイクル・省資源に努める。
- (5) 地域社会と積極的に関わり、環境および生物多様性の保全と自然保護の貢献に努める。
- (6) 環境関連法令及びその他の要求事項を順守し、自主管理基準を定め、環境保全レベルの向上を図る。
- (7) 環境マネジメントの構築・充実し、全構成員に対する環境教育・啓発の充実を図ります。
- (8) 環境情報を積極的に公開し、利害関係者との相互理解に努める。
カーボンニュートラルへの取組み
カーボンニュートラルに対する社会情勢とその要請は急速に進んでおります。当社は、経営理念に掲げた「地球環境にやさしい持続可能な社会の実現」の早期実現にむけ、2050年度にカーボンニュートラルの達成をめざすことを宣言しました。
目標達成に向け、2030年にマイルストーンを設定し中期経営計画「T.RAD-12(2022～2025年)」「T.RAD-13(2026～2029年)」にて様々な施策を推進して参ります。
また、活動を推進する中核部署となる『カーボンニュートラル推進室』を新たに設置しました。
環境に貢献する製品の開発
自動車業界は電動化へ大変革を迎えることが見込まれます。当社もこれまで培ったエンジン車用熱交器の経験と技術を生かし、電気自動車用、燃料電池車用の熱交換器の市場投入を進めております。熱交換器はこれまで以上に重要なコンポーネントと位置づけられており、当社も市場での役割を果たしてまいります。これにより当社の製品も地球環境の改善に繋がる技術の進化に大きく寄与致します。
TCFDに基づく情報開示
当社にとって、気候変動は事業継続に影響を及ぼす重要課題の一つです。2022年4月、当社は気候変動に起因する金融市場の不安定リスクの低減を目的とした気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)※提言に賛同しました。
気候変動が当社の事業に与えるリスク・機会を分析して経営戦略・リスクマネジメントに反映するとともに、その進捗を適切に開示し、社会全体の脱炭素化に貢献しながら、さらなる成長をめざします。
※国際機関である金融安定理事会によって2015年に設立。気候変動に起因する自社の事業リスクと事業機会を評価し、財務上の影響を把握して情報開示することを提言している。
※TCFD（Task Force on Climate－related Financial Disclosures）：気候関連財務情報開示タスクフォース
ガバナンス
気候変動問題を、当社が社会的責任を果たし持続的に発展していくための重要課題の一つと捉え、サステナビリティ会議でマネジメントしています。
サステナビリティ会議は、コーポレート・ガバナンス体制の一画を担う会議体として設置しています。代表取締役社長が議長を務め、取締役もメンバーとなり、当社の気候変動に関するリスク・機会、取り組み方針、目標についての議論や、取り組み実績の進捗管理を行っています。
■当社におけるサステナビリティ会議の位置付け
戦略
IEA(国際エネルギー機関)やIPCC(気候変動に関する政府間パネル)などにもとづき気候関連シナリオの分析を実施し、戦略を策定しています。
xEV車*需要は2050年に現在の数倍以上へ増加すると予測されています。需要の増加によって、各国政府は化石燃料に伴うエネルギー規制を強化する可能性があります。過度な規制は当社にとってリスクとなり得ます。一方、適正な規制は、当社が強みとする環境性能に優れた製品の普及拡大を後押しし、事業拡大の機会となり得ます。
*xEV車 : HEV、PHEV、BEV、FCEV
リスク管理
気候変動に伴うリスクと機会には、規制の強化や技術の進展、市場の変化など脱炭素社会への移行に起因するものと、急性的な異常気象や慢性的な気温上昇など気候変動の物理的な影響に起因するものが考えられます。
当社は、気候変動に伴うさまざまな外部環境の変化について、その要因を「移行リスク」と「物理リスク」に分類のうえ、時間的視点を長・中・短の3段階、事業財務影響を大・中・小の3段階で評価し、重要なリスクと機会を特定しています。
指標と目標
CO₂排出量削減目標を中期経営計画「T.RAD-12」に組み込むとともに、気候関連を含む環境活動について指標と目標を定め、進捗を管理しています。
グループ全体のCO₂実質排出量を
2021年基準で、2030年27%削減、2050年ゼロ
